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プレミアム発音スクール
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規約
第1条（本規約の目的）
本利用規約（以下「本規約」といいます）は、合同会社Standout（以下「当社」といいます）が提供する、英語学習スクール「プレミアム発音スクール」（以下「本サービス」といいます）の利用に関する条件を定めたものです。本サービスの受講者は、本サービスを利用する場合、本規約の全文をお読みいただいた上で、本規約に同意いただく必要があります。
第2条（本サービスの内容及び期間）
本サービスは、講義動画、コーチへの個別質問、音声添削サービス、ライブ講義等を意味します。
本サービスは、海外でも利用可能です。
本サービスの提供期間は2023年12月2日から2024年3月8日の間とします（以下「受講期間」といいます）。
PDFで提供する資料はダウンロード可能です。
講義動画は会員サイトにてのみ視聴可能で、視聴期限は無期限です。また、ご使用のデバイスに講義動画をダウンロードすることはできません。
受講生は、LINEを利用して、動画の内容や、日々の英語学習等に関して、2023年12月2日から2024年3月8日の間、コーチに個別質問ができます。
受講生は、2023年12月2日から2024年3月8日の間、全6種の課題文に対し、それぞれ2回まで、音声添削サービスをご利用いただけます（合計12回）。添削は当社が指定する課題文の録音音声に対してのみ可能です。課題文以外の音声添削はできませんので、あらかじめご了承ください。
個別質問や添削の回答は48時間以内を目安に行いますが、質問量や不測の事態により返信が遅れる可能性もございます。あらかじめご了承ください。
2023年12月25日からの1週間はオフ期間です。この期間に提出された音声に対する添削フィードバックは通常よりも時間がかかる可能性がありますのでご了承ください（コーチ陣の質問回答は通常通り行います）。
受講生は、2023年12月2日から2024年3月8日の間に開催されるライブ講義にご参加いただけます。
ライブ講義は、原則としてZoom（WEB会議サービス）を利用して行います。
第3条（利用申込み）
受講者は、申込みにあたり本規約に同意するものとします。
本規約に同意の上で受講申込みを行い、受講料の入金が確認された時点で申込み完了とし、契約が成立するものとします。
受講料の支払方法は、クレジットカード払いと銀行振込の2種類とします。
分割払いはクレジットカード払いのみ可能です。
契約が成立後、受講者は本サービスを本規約に従い利用することができるようになります。コーチへの個別質問回答は2023年12月2日から2024年3月8日とします。
当社は、指定の入金期日までに受講料の支払いが確認できない場合、当該受講者の申込みを拒否することができるものとします。
未成年の受講者は、本サービスの申込みをするためには法定代理人の同意が必要です。未成年の受講者が本サービスの受講申込みをした場合、法定代理人の事前の同意を得たものとみなします。
当社が申込者を競合他社と判断した場合は、当該申込者の申込みを拒否します。
第4条（パスワード及びユーザーIDの管理）
受講者は、自己の責任において、本サービスに関するパスワード及びユーザーIDを適切に管理及び保管するものとし、これを第三者に利用させ、または貸与、譲渡、売買等をしてはならないものとします。
パスワードまたはユーザーIDの管理不十分、使用上の過誤、第三者の使用等によって生じた損害に関する責任は受講者が負うものとします。
第5条（受講料）
本サービスの提供を受けるために必要な受講料は以下のとおりです。
決済方法：受講料
クレジット/銀行振込（一括）：349,800円（税込）
クレジット（2回払い）：月々174,900円（税込）
クレジット（3回払い）：月々118,900円（税込）
クレジット（6回払い）：月々60,600円（税込）
クレジット（12回払い）：月々31,400円（税込）
クレジット（18回払い）：月々21,700円（税込）
3、6、12、18回分割払いの受講料には分割手数料が加算されています。2回分割払いの場合、分割手数料はかかりません。
分割決済は原則としてテレコムクレジット社の回数指定の定期支払いを利用いたします。
銀行振込でお支払いいただく場合、振込手数料は受講者の負担となります。海外の金融機関から送金される場合、振込手数料に加え、送金に係る全ての手数料は受講者の負担とします。
分割払いを選択した受講者は、1 回でも遅滞したとき、当社に対する一切の債務について期限の利益を失い、ただちに当該債務の全額をお支払いいただきます。
第6条（利用の停止）
当社は、受講者の本サービスの利用にあたり、以下に掲げる事項を禁止事項として定めるとともに、受講者が禁止事項に反する場合であって、その是正を求めたにもかかわらず、相当期間内にその違反を是正しないときには、当該受講者の利用を停止し、またはサービス利用契約を解除することができるものとします。
本規約の定めに違反する行為又はそのおそれがある行為
他の受講者に迷惑を及ぼす行為
コースの録音・録画及びそれを第三者へ提供する行為
営業行為、政治活動、宗教活動、ネットワークビジネス等への勧誘行為
その他、当社が本サービスの利用にあたり不適切と判断する行為
公序良俗に反する行為(違法武器、違法薬物、売買春、児童ポルノ、児童虐待、文書偽造、詐欺、恐喝等)もしくはそのおそれのある行為、又は第三者をしてそれらを行わせる行為
当社又は他の受講者その他の第三者の知的財産権、肖像権、プライバシー、名誉、その他の権利又は利益を侵害する行為又はそのおそれのある行為
当社又は他の受講者に対する嫌がらせ、不良行為、その他受講の進行を妨げる等の一切の行為
当社が開示していない機密情報を詮索する一切の行為
故意に虚偽のデータ等を公開、もしくは投稿する行為
当社又は他の受講者その他の第三者に成りすます行為
当社又は他の受講者の情報の収集を目的とする行為
本サービス上での宣伝、広告、勧誘、又は営業行為
当社の競合他社等が、当社の業務内容または本サービスの内容その他の情報を調査する目的で本サービスを利用する行為
前各号の行為を直接または間接に惹起する行為
前各号の行為を容易にする行為
その他、当社が不適切と判断する行為
当社は、受講者が以下の各号の一つに該当する場合、何等催告を要することなく、直ちに当該受講者の利用を停止し、またはサービス利用契約を解除することができます。
本利用料その他本サービスの利用に基づき発生する債務を支払わないとき
受講者について、第15条第1項又は第2項に違反する事実が判明したとき
その他前各号に準ずる重大な事由が生じたとき
受講者は、前各項各号のいずれかの事由に該当した場合、当社に対して負っている債務の一切について当然に期限の利益を失い、直ちに当社に対して全ての債務の支払いを行わなければなりません。
第7条（クーリングオフ）
特定商取引法に基づく契約書面を受け取った日から起算して８日間以内であれば、書面もしくは電磁的記録（電子メールの場合の送信先：atsueigo@gmail.com、LINEも可）により契約の解除（クーリング・オフ）をすることができます。
クーリングオフは、当該クーリングオフを希望する書面を発行したときに効果が生じます。
クーリング・オフをした際は、違約金及びすでに運営者から提供を受けた役務の対価等の支払いは不要です。
クーリングオフがなされた場合、当社は受領している受講料等の金銭全額を、確認後速やかに返金いたします。
第8条（中途解約）
受講者は、クーリング・オフの期間を過ぎても、受講期間開始後から受講期間終了までの間においては、本サービスに関する契約を解除（中途解約）することができます。
中途解約が役務提供開始前である場合、契約の締結および履行のために通常要する費用の額として、15,000円を当社にお支払いいただきます。当社がそれ以上の額をすでに受け取っている場合には、残額を返還いたします。
契約の解除が役務提供開始後である場合、以下2つの合計額を当社にお支払いいただきます。
1. 提供された特定継続的役務の対価に相当する額
2. 5万円または契約残額の20％に相当する額のいずれか低い額
当社がそれ以上の額をすでに受け取っている場合には、残額を返還いたします。
購入時にクレジットカードでの決済を行った場合も、返還の手続きはご指定いただく銀行口座に直接振り込む形でのみ対応させていただきます。
第9条（スクールの利用環境等）
本サービスの受講に必要な設備および環境（コンピューター、通信機器、ソフトウェア、高速インターネットへの接続環境など（以下「利用環境」といいます）は、全て受講者の責任と費用負担にてご準備ください。また、会員サイトのアクセス及びライブ講義の受講はパソコンでお願いいたします。
受講者は、本サービスの利用に際し必要となるコンピュータ、利用環境、通信機器、通信回線その他の設備を保持し、設定および管理するものとします。
会員限定サイトは外部サービス Teachable を使用して提供されます。Teachable のシステム障害や機能不足によってサービスの品質が落ちると当社が判断した場合、別のプラットフォームに切り替える可能性があります。その際は当社より別途ご連絡するものとします。あらかじめご了承ください。
ライブ講義は、原則としてZoom（WEB会議サービス）を利用して行うため、Zoomアカウントの登録と、Zoomのインストールが必要です。
ライブ講義を配信するにあたり、Zoom のシステム障害や機能不足によってサービスの品質が落ちると当社が判断した場合、別のビデオ会議アプリケーションを利用することがあります。その際は当社より別途ご連絡するものとします。あらかじめご了承ください。
ライブ講義中に発生したZoom等ビデオ会議アプリケーションの不具合やその他利用環境等に基づき受講者が被った一切の不利益について、当社は一切責任を負いません。
第三者が提供するZoom等ビデオ会議アプリケーションのサービスに関する相談、問い合わせ等について、当社は一切対応の義務及び責任を負いません。
個別相談はLINE
第10条（ライブ講義の録画）
当社は、当社の指定するオンラインツールにてライブ講義本サービスの授業を録画するものとします。
万が一、オンラインツールの不具合等が原因で録画できなかったとしても、当社は一切の責任を負わないものとします。
第11条（知的財産権等）
本サービスにおいて当社が提供する教材、動画、音声その他の著作物の著作権その他の知的財産権は､当社または当社が定める法人もしくは個人に帰属するものとします｡
受講者は、本サービスを通じて提供されるいかなる情報も、権利者の許諾を得ないで、著作権法その他の法令で認められる個人の私的複製等知的財産権の制限規定範囲を超えて使用することはできません。
本条の規定に違反して問題が生じた場合、受講者は自己の責任と費用において問題を解決するとともに、当社に一切の迷惑及び損害を与えないものとします。
受講者は、著作物となりうる本サービスの一部について、当社並びに当社より正当に権利を取得した第三者および当該第三者から権利を承継した者に対し、著作者人格権（公表権、氏名表示権および同一性保持権を含みます）を行使しないことに同意するものとします。
当該権利の許諾は、本サービス利用停止またはキャンセル後においても、有効に存続するものとします。
第12条（秘密保持）
本規約において「秘密情報」とは、本サービスに関連して、受講者が、当社より書面、口頭若しくは記録媒体等により提供若しくは開示されたか、又は知り得た、当社の技術、営業、業務、財務、組織、その他の事項に関する全ての情報を意味します。但し、以下については、秘密情報に含まれないものとします。
当社から提供若しくは開示がなされたとき又は知得したときに、既に一般に公知となっていた、又は既に知得していたもの
当社から提供若しくは開示又は知得した後、自己の責めに帰せざる事由により刊行物その他により公知となったもの
提供又は開示の権限のある第三者から秘密保持義務を負わされることなく適法に取得したもの
秘密情報によることなく単独で開発したもの
当社から秘密保持の必要なき旨書面で確認されたものについては、秘密情報から除外するものとします。
受講者は、秘密情報を本サービスの利用の目的のみに利用するとともに、当社の書面による承諾なしに第三者に当社の秘密情報を提供、開示又は漏洩しないものとします。
前項の定めに拘わらず、受講者は、法律、裁判所又は政府機関の命令、要求又は要請に基づき、秘密情報を開示することができます。但し、当該命令、要求又は要請があった場合、速やかにその旨を当社に通知しなければなりません。
受講者は、秘密情報を記載した文書又は磁気記録媒体等を複製する場合には、事前に当社の書面による承諾を得ることとします。
受講者は、当社から求められた場合にはいつでも、遅滞なく、当社の指示に従い、秘密情報並びに秘密情報を記載又は包含した書面その他の記録媒体物及びその全ての複製物を返却又は廃棄しなければなりません。
上記の項目はすべて、本サービス利用停止またはキャンセル後も適応されるものとします。
第13条（本規約の追加変更及び本サービスの変更、終了）
本サービスの運営上、本規約に追加又は変更の必要が生じた場合は、当社の運営するウェブサイト上その他の適切な方法で、変更後の本規約の施行時期及び内容を告知するものとします。ただし、法令上受講者の同意が必要となるような内容の変更の場合は、当社所定の方法で受講者の同意を得るものとします。
当社は、コーチの体調不良、システム障害、天災地変、戦乱、暴動などのやむを得ない理由により、本サービスの内容の変更が必要となった場合、変更前と同等の品質を維持するよう努力すると同時に、変更による受講生に対しては、何らの負担、債務等を負わないものとします。
受講期間終了後、当社が必要と判断した場合には、いつでも会員サイトへのアクセスを停止、中止又は終了することができるものとし、これらにより、受講者に生じた不利益又は損害について一切責任を負わないものとします。
当社は、受講期間終了後、当社が必要と判断した場合には、いつでも会員サイトへのアクセスを停止、中止又は終了することができるものとし、これらにより、受講者に生じた不利益又は損害について一切責任を負わないものとします。
第14条（免責）
当社は、本サービスによる学習の効果を保証しません。
当社は､本サービスが受講者の特定の目的に適合すること、期待する機能・商品的価値・正確性・有用性を有すること、受講者による本サービスの利用が受講者に適用のある法令又は業界団体の内部規則等に適合すること、継続的に利用できること、及び不具合が生じないことについて、明示又は黙示を問わず何ら保証するものではありません｡
受講者は、本サービスを利用することが、受講者に適用のある法令、業界団体の内部規則等に違反するか否かを自己の責任と費用に基づいて調査するものとします。
天災地変、戦乱、暴動などのやむを得ない理由により、本サービスが中止になることがあります。この場合、当社は、受講生に対して何らの負担、債務等を負わないものとします。
当社は、本サービスの提供に当たり受講生に損害が生じた場合であっても、当社の故意又は重過失がない限り、受講生に対して一切の責任を負いません。
当社は､受講者が利用するいかなる機器およびソフトウェアについて､動作保証は一切行わないものとします｡
受講者は､本サービスの利用によって当社若しくは第三者に損害を与えた場合または第三者との間で紛争が生じた場合には､自己の責任と負担により解決しなければならないものとします｡
当社が受講者に対して損害賠償義務を負う場合（消費者契約法その他の法律の適用による場合等）、賠償する損害の範囲は、損害の事由が生じた時点から遡って過去１ヶ月の期間に受講者から現実に受領した本サービスの利用料金の総額を上限とします。なお本条は、債務不履行責任、契約不適合責任、原状回復義務、不法行為その他損害発生原因を問わず全ての損害等に適用されるものとします。また、付随的損害、間接損害、特別損害、将来の損害および逸失利益にかかる損害については、賠償する責任を負わないものとします。
第15条（反社会的勢力排除）
受講者は、当社に対し、次の各号の事項を表明し、かつ保証します。
自らおよびその役員（取締役、執行役、執行役員、監査役またはこれらに準ずる者をいう）が、暴力団、暴力団員、暴力団員でなくなった時から5年を経過しない者、暴力団準構成員、暴力団関係企業、総会屋、社会運動等標ぼうゴロまたは特殊知能暴力集団、その他これらに準ずる者（以下、総称して「反社会的勢力」という）ではないこと、および反社会的勢力と社会的に非難されるべき関係を有していないこと
自己または第三者の利益を図る目的または第三者に損害を与える目的をもって反社会的勢力を利用し、または反社会的勢力に対して資金等を提供し、または便宜を供与するなど、反社会的勢力の維持、運営に協力し、または関与していると認められる関係を有していないこと
反社会的勢力に自己の名義を利用させ、本契約および個別契約を締結するものでないこと
自らまたは第三者を利用して、相手方に対し、脅迫的な言動または暴力を用いる行為、風説を流布し、偽計または威力を用いて相手方の業務を妨害しまたは信用を毀損する行為、法的な責任を超えた不当な要求行為、その他これらに準ずる行為をしないこと
当社は、自己の責めに帰すべき事由の有無を問わず、受講者が前項の確約に違反した場合、事前に通知または催告することなく、サービス利用契約の解除をすることができます。なお、本項による解除によって受講者に損害が生じてもこれを一切賠償することをしません。
当社は、受講者が本条に違反したことにより損害を被ったときは、受講者に対し、その一切の損害の賠償を請求することができる。
第16条（損害賠償等）
受講者は、本サービスの利用に際し、自己の責に帰すべき事由により当社又は他の受講者に損害を与えた場合には、自らの費用と責任において解決にあたるものとし、当社には一切迷惑をかけないものとします。
第17条（個人情報）
当社は、お預かりした個人情報について、目的外利用や第三者への漏えいの防止に努めます。但し、法人提携先から受講する場合は、提携企業に対して、申込者の氏名、生年月日等を通知する場合があります。
第18条（地位の譲渡等）
受講者は、当社の書面による事前の承諾なく、利用契約上の地位又は本規約に基づく権利若しくは義務につき、第三者に対し、譲渡、移転、担保設定、その他の処分をすることはできません。
当社は本サービスにかかる事業を他社に譲渡した場合には、当該事業譲渡に伴い利用契約上の地位、本規約に基づく権利及び義務並びに受講者の申込情報その他の顧客情報を当該事業譲渡の譲受人に譲渡することができるものとし、受講者は、かかる譲渡につき本項において予め同意したものとします。なお、本項に定める事業譲渡には、通常の事業譲渡のみならず、会社分割その他事業が移転するあらゆる場合を含むものとします。
第19条（協議事項）
本規約の解釈に疑義が生じ、又は本規約に定めのない事由が生じたときは、当社及び受講者は、協議の上、解決するものとします。
第20条（分離可能性）
本規約のいずれかの条項又はその一部が、消費者契約法その他の法令等により無効又は執行不能と判断された場合であっても、本規約の残りの規定及び一部が無効又は執行不能と判断された規定の残りの部分は、継続して完全に効力を有するものとします。
第21条（準拠法と裁判管轄）
本規約は、日本法に準拠し、これによって解釈されます。本規約に起因又は関連して生じた全ての紛争は、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とするものとします。
第22条（お問い合わせ窓口）
本サービスに関して、不安や疑問が生じた場合には、以下のお問い合わせ先にご連絡ください。
会社名合同会社Standout
住所
〒102-0074
東京都千代田区九段南一丁目5番6号りそな九段ビル5F
KSフロア
メールアドレス
atsueigo@gmail.com
